GIGAスクール構想の抱える課題とは

そもそも論ですが、教える側の教師がITツールやクラウドの使い方などを理解していなければICT教育は成り立たないでしょう。高齢の教師であればパソコンやスマートフォン、タブレットを使いこなせないこともあるでしょうから、この課題は重たいものとなっています。

GIGAスクールの構想においては、ICTの活用を前提とした教材やカリキュラムを準備する必要があります。新しく作成したり既存のものにアレンジを加える必要がありますから、教育機関や自治体などに大きな負担がかかってしまうでしょう。

運用時においてはタブレットなどの端末を持ち帰る際のルール決めなども重要です。学習コンテンツ以外に使用するのはどうなのか、SNSによるトラブルを助長しないかなどじっくり検討する必要がある課題が山積みとなっています。

機械が得意な人もいれば苦手な人もいるため、トラブル発生時に対応できない可能性も考えられます。スムーズな対応ができないと運用が滞ってしまうため、何らかの対策を事前に練っておくことは必要でしょう。

学校側がどれだけ協力的でも、教育委員会の協力がなく進まないケースも考えられます。学校や自治体、教育委員会がうまく連携を取ってはじめてGIGAスクール構想は推し進められますから、この課題も無視できるものではありません。

生徒たちが同じタイミングで一つのネットワークにアクセスする、ということもGIGAスクール構想においては考えられます。そのため、それだけのアクセス集中に耐えうるだけのサーバーやデータセンターを用意しておく必要があるでしょう。

外部にアクセスするデバイスが増えれば増えるほど、セキュリティー面でのリスクは上がっていきます。ITに詳しくない児童・生徒が触れるものであることも考えながら、サイバー攻撃への対策も講じておく必要があるでしょう。

GIGAスクール構想は、生徒個人に合わせた現代の学習環境を整備することが目的の一つです。社会の流れや時代の変化にもスムーズに適応できるよう、スマートフォンやパソコン、タブレットなどのデバイスとIT活用の推進が求められています。集団で学ぶことは、協調性を身につけたり、生徒同士が同じ意識を持つという意味では大切なことです。しかし、デジタルデバイスの普及が進む現代では、個人に適した学習環境の整備は重要なテーマといえるでしょう。

生徒個人に適した環境を整備することで、能動的な学習のサポートができます。学習環境にパソコンやタブレットの導入がすすめば、生徒が好奇心をもってスムーズに学習に臨むことができると予想されます。生徒が自ら学びたいという気持ちになったタイミングで、知りたい情報へのアクセスが円滑にできるようになることは、生徒の学びの活性化とサポートに役立つでしょう。

プログラミング教育が必修化されたことからもわかるように、生活と社会のデジタル化に対応できる人材、デジタル化社会で経済を担う人材の育成が求められています。少子高齢化が加速する日本では、少数精鋭で生産性の高い仕事がカギになるためです。

GIGAスクール構想では、生徒だけでなく教員の業務効率化による負担軽減も重要なポイントです。IT・ICTの活用は、教育現場で働く教員の負担削減が期待されます。教員の働き方の改革にもつながるでしょう。これまで紙で行っていたテストやアンケート、プリント類の配布など、デジタル化することで配布や収集、管理の手間と時間を削減することにつながるでしょう。

GIGAスクール構想では、全国的なICT化が推進されています。以前から教育現場のICT化は推進されてはいましたが、自治体によって行われていたため、自治体の財政状況や優先順位によって格差が生まれている状況でした。GIGAスクール構想による教育現場のICT化がすすめば、過疎地や離島で教育を受ける子ども、低所得家庭の子どもなども取り残されることなく平等に教育を受けることができるでしょう。

教育機関における学習形式といえば、生徒数十名に対して教員が1名というスタイルが一般的です。しかし、GIGAスクール構想によって、集団学習から個人に向けた学習環境へ整えることができます。ひとりひとりに合った学習環境を整備することによって、個人の能力や強みを伸ばす教育をすすめることができるでしょう。

生徒が主体的に学習に参加することをアクティブ・ラーニングといいます。集団学習の場合、発言は挙手によって行われることがほとんどです。挙手が苦手だったり人前で話すことが得意でない生徒にとっては、意見やアイデアの発表が難しくなります。その点、GIGAスクール構想で教育環境を整えると、生徒が意見を述べやすくなり主体的な学習が期待できるでしょう。

2020年に必修化されたプログラミング教育。プログラミング教育を行う上で、パソコンやインターネット環境の整備は必要不可欠です。GIGAスクール構想がすすみ、パソコンに触れる頻度が増えたり、ネットワークへの知識や理解を深めることは、プログラミング教育をスムーズに行う上でメリットになるといえるでしょう。

GIGAスクール構想では教員の業務負担の軽減が目的の一つです。生徒の情報をデータ化したり、アンケートの回答や宿題、授業の内容といった情報を教員同士で共有することができるようになり、作業効率の向上が期待できます。やり取りも履歴で残るので、管理や集計も行いやすくなるでしょう。

パソコンやタブレットを使えば、動画コンテンツを活用した授業や、インターネットの検索を利用した学習、デジタル作品の制作など、幅広い授業の展開が可能になります。ビデオ通話を使用すれば、海外や遠方の学校とのコミュニケーションも容易に行うことができます。

ICT教育を行うことは、情報通信ネットワークといった手段に慣れ親しむことができるというメリットがあります。日常的にPCでの文字入力やタブレット端末を利用して教科書を読むといった基本的な技能を身に着けておけば、ITリテラシーを育てることができるでしょう。

場所に縛られずにさまざまな授業を受けることができるのも、ICT教育の大きなメリットです。新型コロナウイルスの影響で、教育機関でも思うように授業できない状況が多発している中で、自宅で授業を受けられる点は見逃せません。また、学校での課題を自宅に持ち帰って復習することも容易になります。

GIGAスクール構想では、授業にはタブレットを用います。これにより、黒板やノートに直接手書きで文字を書く機会が減少することがGIGAスクール構想のデメリットです。手書きには、記憶の定着や理解力向上といった効果があるので、これらの効果が失われてしまうことになります。

タブレットやスマホを用いた遠隔授業は、わからないことがあったらすぐに先生や講師に質問できるというメリットがあります。しかし、これは裏を返せば、生徒が自分で考える力を育成できる機会が減ってしまうということでもあります。

インターネットを利用したGIGAスクール構想では、ネット上のトラブルのリスクを無視するわけにはいきません。とりわけ、生徒同士、教師との連絡やコミュニケーションにSNSを使用する際には、個人情報流出などのリスクがあります。

GIGAスクール構想には、生徒や教師だけでなく保護者の理解も必要です。しかし、保護者の中にはPCやタブレットの扱いやSNSを用いたコミュニケーションに不安を感じる人も少なくありません。そのため、保護者への説明は欠かせないポイントとなります。

PCやタブレットなどのデジタル機器の扱いを理解しておかなくてはいけないのは、保護者だけでなく教員側にも言えることです。教員側は大量の個人情報を扱うことになるので、情報漏洩などのトラブルは避けなくてはいけません。

デジタル機器やSNSを用いるGIGAスクール構想では、教員側に十分なITリテラシーが求められます。しかし、すべての教員が十分なITリテラシーを持っているわけではありません。教員側が十分なITリテラシーを習得するまでに時間がかかるというコストも考える必要があります。

GIGAスクール構想の求める教育環境を目指すためには、ICT環境の構築が必須です。しかし、地域や学校によってICT環境の構築には格差があるので、どうしても理解や普及に時間がかかるケースが出てきてしまいます。

デジタル機器やSNSを安全に活用するためには、機器やアプリの保守管理や故障対応にコストを割かなくてはいけません。そうしたコストはかなり大きな負担になることが予想されます。

場所や時間を選ばずに学習できるのが、GIGAスクール構想の大きなメリットです。反面、携帯端末で学習できることから夜遅くまで学習に没頭したり、不規則な学習習慣が繰り返されたりすることによる生徒の健康への悪影響が懸念されます。